採用ノウハウ記事

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Indeedとリマーケティング広告を両方使うべき理由と仕組み

Indeed(インディード)経由で自社の求人ぺージに訪れ、離脱したユーザーをそのままにしていませんか?

実は離脱したユーザーの中には応募を検討していたけど応募を保留にし、検討段階中であるというユーザーも含まれています。

そういったユーザーに再びアプローチすることができれば応募率をあげることができるのです。

そこでこの記事では、Indeedでの採用の効果を最大化するためのIndeedとリマーケティング広告の組み合わせた活用法について詳しく解説します。

目次[非表示]

  1. リマーケティング広告の基本知識と仕組み
  2. Indeedとリマーケティング広告を両方使うべき理由
  3. クリック数を改善!効果的な運用のコツ3つ
  4. まとめ

リマーケティング広告の基本知識と仕組み

indeed リマーケティング広告の画像

そもそも「リマーケティング広告」とは何か知らないという方もいるのではないでしょうか?

まずはリマーケティング広告についてみていきましょう。

リマーケティング広告とは

リマーケティング広告とは、1度自社サイトを訪れたユーザーをサイト離脱後も追跡する広告のことです。

あなたも1度訪れたサイトの広告が他のいろんなサイトでも出て来た、という経験はありませんか?

それがリマーケティング広告です。

リマーケティング広告以外にも、リターゲティング広告という同じような名前の広告があります。

何が違うのか、以下にまとめていますので確認してください。

《リマーケティング広告とリターゲティング広告の違い
・リマーケティング広告
Googleが提供しているグーグル・ディスプレイ・ネットワーク(GDN)のこと

・リターゲティング広告
Yahoo!が提供しているヤフー・ディスプレイアド・ネットワーク(YDN)のこと

どちらも一度サイトに訪問したユーザーを追跡するタイプの広告サービスのため、この記事では「リマーケティング広告」という言葉を使ってお話します。

GDNやYDNはIndeed(インディード)のサービスではないですが、Indeedと組み合わせて使うことで効果を最大化することが可能です。

リマーケティング広告の仕組み

リマーケティング広告の仕組みを知っておくと、広告がユーザーに配信させるまでのイメージができ、リマーケティング広告を扱いやすくなります。

リマーケティング広告が離脱したユーザーを追跡できるのは、「Cookie(クッキー)」という仕組みを利用しているためです。

Cookie(クッキー)とは、ウェブサイトに訪問したユーザーの情報を一時的に保存する仕組み、あるいはそのデータのことです。

ID、パスワード、メールアドレス、訪問回数などがユーザー情報として保存されます。

このCookie(クッキー)という仕組みがあることによって、ウェブサイト側がユーザーを識別することができ、ユーザー個人に対応した広告を表示することができるのです。

Indeedとリマーケティング広告を両方使うべき理由

indeed リマーケティング広告の画像

Indeedとリマーケティング広告を使うことでどのような効果が期待できるのでしょうか?

ここでは、効果が出る仕組みを含めてお話します。

Indeedで広告を出しても90%以上のユーザーが離脱してしまっている

Indeed(インディード)でスポンサー求人広告を出しても、実はその求人ページに訪れた人のほとんどが離脱してしまっています。

一般的なウェブサイトのぺージをみても、成約率が10%を超えているウェブサイトのぺージはほとんどありません。

つまり、「サイトを訪れた90%以上のユーザーが離脱してしまっている」のです。

しかし、その求人ページに興味がなかったかというと必ずしもそうではありません。

離脱してしまった90%のユーザーの中には、「応募しようかどうか検討していた」という応募の検討段階にいるユーザーも含まれているのです。

重要なのは離脱したユーザーに再度アプローチすること

離脱したユーザーの中には自社に興味を持ってくれているユーザーが含まれており、そういったユーザーに再度アプローチできれば応募率が上がるというわけです。

リマーケティング広告を使えば、Indeedから自社サイトの求人ぺージに訪れ離脱してしまった求職者が、再度自社の求人ページに訪れるようにすることができます。

リマーケティング広告を使わないと、せっかく自社に興味を持ってくれたユーザーを取りこぼしてしまうでしょう。

そのため、Indeedとリマーケティング広告を両方使うことは、Indeedでの採用活動の効果を最大化するために必要なのです。



Indeedのリマーケティング広告の運用5ステップ

indeed リマーケティング広告の画像

Indeedのリマーケティング広告の運用を始める手順を、5ステップに分けて解説します。

具体的にどのような運用が必要なのかをみていきましょう。

ステップ1. 自社サイトの求人にタグを埋め込む

リマーケティング広告を行う上で、リマーケティングとは1度自社サイトに訪れたユーザーに再度自社サイトに訪問してもらうためのマーケティングのことです。

自社サイトを訪問したユーザーに「Cookie(クッキー)」という目印を付けるためには「グローバルサイトタグ」をWebサイトへの設置が必要になります。

グローバルサイトタグとはJavaScriptのひとつで、Webサイト上にタグをインストールできるツールです。

Google広告やGoogleアナリティクスなどを利用する際に使われるタグで、Google広告のアカウントページから確認できます。

Googleアナリティクスの場合は管理画面の「トラッキング情報」から移動できる「トラッキングコード」から、Google広告の場合は管理画面の「ツールと設定」のタブから移動できる「タグを自分で追加する」を選択しグローバルサイトタグを確認しましょう。

自社サイトにグローバルサイトタグを埋め込むことで、ユーザーが「自社の商品やサービスに関する情報を見た」という情報を含んだCookieをユーザーに付与することが可能です。

Cookieの情報が付与されたユーザーは、他のサイトを閲覧した際に自社サイトの商品やサービスに関する広告が表示されるようになるため、一度自社のWebサイトを訪れたことのあるユーザーにリマーケティング広告を自動的に表示できます。

自社サイトにグローバルサイトタグを埋め込むことで、Indeed経由で自社サイトを訪れたユーザーが他のWebサイトを閲覧した際に自社求人の広告を表示し、再びアプローチできるのです。

ステップ2. ユーザーの特性別にセグメントを作る

「セグメント」とは集団やまとまりの区分のことで、求人の場合保有している資格や年齢層、人物像など、何かしらの特性に基づいて分けた区分を指す言葉です。

見込み客全体からユーザーの特性ごとにセグメントを作成し、優先的にリマーケティング広告を表示させたいユーザーを抽出することで、リマーケティング広告を表示させた際に再びクリックしてくれる可能性を高めることが期待できます。

リマーケティング広告におけるセグメントの作成は、Google広告の「オーディエンスリスト」から作成しましょう。

作成したオーディエンスリストを元にセグメントを作成し、リマーケティング広告を表示させたいユーザーを大まかに選定できます。

ステップ3. バナーを作成する

リマーケティング広告を行う際はバナー広告を複数作成することで、ユーザーへの再アプローチの機会を増やすことが可能です。

「バナー広告」はディスプレイ広告とも呼ばれ、さまざまなWebサイトの横部分や上部に設置された広告枠に掲載される画像や動画の広告を指します。

バナーの種類が少ないとターゲットユーザーの興味を引かない可能性が高くなったり、同じ広告が何度も表示されてしまいクリックされにくくなったりするため、どの広告が良かったのかというデータが集まりづらく改善しづらいといったデメリットがあるのです。

ターゲットごとにテキストや画像を差し替えたバナーを用意し、Webサイトや表示媒体ごとに合わせたサイズのバナーを複数作成することで、ターゲットに興味を持ってもらいやすい広告がどのような広告なのかを分析でき、リマーケティングにつなげやすくなります。

ステップ4. セグメントを元にターゲットを決め、出稿する

検索エンジンからアクセスしたユーザーの割合や、どの広告からアクセスされたかなどGoogle広告のアカウントページから収集したユーザー情報を大まかに分けたセグメントを作成し、セグメントから広告を表示させる具体的なターゲット設定を行います。

Google広告は、1クリックあたりの単価に対しクリックされた回数ぶんだけ料金が発生する「クリック課金制」です。

Google広告はオークション形式のため、入稿したからといって必ず表示されるわけではありません。

競合する他のGoogle広告ユーザーとのオークションに勝たなければ広告が表示されないため、1クリックの最大単価設定を決める「入札単価」の設定が重要となります。

また広告のキーワードごとに入札相場が決まっており、相場100円前後のキーワードから1,000円~2,000円が相場のキーワードまでさまざまです。

セグメントからターゲットを設定し、ターゲットごとに適切なキーワードを抽出することで、入札単価の相場がわかります。

Google広告には「自動入札」というAIが自動で広告グループやキーワードの上限クリック単価を設定してくれる機能があり、あらかじめ決めた予算に応じて最大限のパフォーマンスが発揮できるように入札単価を調整してくれるため、出稿した広告の費用対効果とアップと広告運用の効率改善が期待できるでしょう。

ステップ5. PDCAを回してCTRを改善する

リマーケティング広告を出稿したら、得られた広告の運用データからPDCAを回して、広告のCTRを改善しましょう。

PDCAとは「Plan(計画)」「 Do(実行)」「 Check(評価)」「 Act(改善)」の4工程を指す言葉で、改善の計画と実行のサイクルを繰り返し行うことです。

CTRとは「Click Through Rate」の略語で、広告がユーザーに表示された回数のうち、ユーザーが広告をクリックした回数の割合を指します。

「ブランド名+スニーカー」と検索したユーザーが多くアクセスしていた場合、Google広告に同じブランドのスニーカーを自社広告に挿入するというように、PDCAを回しながらCTRを継続的に改善することで、効果的にユーザーへアプローチできるリマーケティング広告に仕上げることができるのです。

※詳しくは【Indeedを運用するなら、是非覚えておきたい専門用語まとめ】をご覧ください。

クリック数を改善!効果的な運用のコツ3つ

indeed リマーケティング広告の画像

リマーケティング広告を運用するとき、クリック数の改善が求められます。

ここからは、クリック数の改善にはどのような方法があるかをみていきましょう。

1. バナーのデザインを変更する

リマーケティング広告を行う上で、リマーケティングとは1度自社サイトに訪れたユーザーに再度自社サイトに訪問してもらうためのマーケティングのことです。

「音楽関係の検索結果からアクセスされているため音楽を聴いている人を広告に使用する」「ユーザーの地域情報から一番多い地域の地名を広告に加える」のように収集したユーザー情報に合わせてテキストや画像を変えたバナー広告を複数用意し、ユーザー特性ごとに刺さりやすいリマーケティング広告を表示させることで、効果的に再アプローチできるでしょう。

Webサイトや表示媒体に応じて自動的に広告サイズを調整する「レスポンシブ広告」を利用するのもおすすめです。

「レスポンシブ広告」を利用すれば、Webサイトごとに決められているサイズごとにバナーを作成する手間なく、簡単にさまざまな広告枠に自社の求人広告を配信できます。

ターゲットに合わせてバナー広告のデザインを変更することで、クリック数の増加が期待できるでしょう。

2. ターゲットからCV済みのユーザーを除外する

CVは「Conversion(コンバージョン)」の略語で、マーケティングではユーザーがWebサイト上で商品の購入やサービスへの加入などの行動を起こすことを指します。

既に自社求人への応募を済ませたユーザーに対して広告表示しても無駄になってしまうため、CV済みのユーザーはターゲットから除外しましょう。

Google広告のアカウントページからコンバージョンユーザーのリストを作成し「オーディエンスの除外」と設定しておけば、CV済みユーザーにリマーケティング広告が表示されることはありません。

3. 入札単価を変更する

ユーザー情報ごとに入札単価を変更することで、リマーケティング広告のクリック数増加が期待できるでしょう。

ユーザーが求人サイトを訪れてから経過した日数を「有効期間(リーセンシー)」と呼び、有効期間が短いほどリマーケティング広告を表示した際のクリック率が高くなる傾向にあります。

有効期間ごとにセグメントを作成し、有効期間が短いセグメントは高めに入札単価を設定することで、再クリックが期待できるユーザーに対してリマーケティング広告が表示される機会を増やすことができるのです。



まとめ

indeed リマーケティング広告の画像

リマーケティング広告を活用することで「応募を忘れてしまっていた求職者」や、「応募の検討段階であった求職者」に対しても再度アプローチすることができ、応募率増加の効果が期待できます。

Indeedに掲載していて効果に満足していない、もっと応募を増やしたい!という方はリマーケティング広告の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

Indeedとリマーケティング広告の効果を出すためには

実際にIndeedとリマーケティング広告を運用するとなると、手間がかかってしまったり、思ったような効果が出なかったりすることもあるでしょう。

また運用経験がないと無駄にお金を使ってしまい、さらに効果が出ない可能性もあります。

弊社には多くのIndeed運用実績があり、リマーケティング広告の運用も行っておりますので、Indeedとリマーケティング広告を活用したいという企業様はお気軽にお問合せ・ご連絡ください。

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