リクルーティングコラム

人手不足を解消!施工管理技士の採用方法とコツ

施工管理(建設) 採用方法の画像

建設業界の中でも、特に人材不足が深刻な施工管理技士(参考:国土交通省・技術検定制度の見直しについて)を確保したいと考える企業は少なくありません。

求人広告を出しても、なかなか施工管理技士が集まらないと悩む人もいるでしょう。

この記事では施工管理技士の採用方法や採用動向、求人応募を増やすポイントを紹介します。

効率よく優秀な人材を確保して、自社を盛り上げていきましょう。

施工管理技士の採用方法

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施工管理技士を採用する方法には、「専門の求人媒体の利用」「検索エンジンの利用」「人材紹介会社の利用」「派遣会社の利用」の4つがあります。

それぞれの違いを確認しましょう。

(1)施工管理技士専門の求人媒体で募集する

建築業界を専門とした求人媒体を利用すれば、効率よく施工管理技士に自社の魅力を伝えられます。

求人情報を掲載する際に、給料や福利厚生の待遇面だけをアピールするのではなく、会社の社風をはじめとする自社の特徴を伝えることで、他社との違いを施工管理技士にアピールできるのです。

◆求人媒体を活用するメリット
・全国の施工管理技士にアピールできる
・今すぐ転職したいわけではないが、良い転職条件や企業があれば転職を検討したいと考える人(転職潜在層)にもアピールできる
・求人広告1件につき複数人採用すれば、採用単価を抑えられる

おすすめの施工管理技士専門の求人媒体

施工管理ドットキャリア

施工管理ドットキャリアは未経験者でも求人に応募できるため、施工管理技士に興味がある人を集めることも可能です。

さらに全国130拠点をつなぐネットワークが整っており、全国から施工管理技士を集められます。

施工管理技士とのマッチングは、建築・土木業界の知識が豊富なカウンセラーが担当してくれることから、安心して求人広告を掲載できるでしょう。

施工管理ジョブ

施工管理ジョブは完全成功報酬制度を採用しており、施工管理技士が就業するまで費用はかからず、人材を確保できた場合にのみ費用が発生します。

建設業界専任のアドバイザーが担当に付いてくれるため、自社に合った施工管理技士のみを紹介してもらえ、面接に割く時間を最小限に抑えられることが特徴です。

施工管理ジョブは全国に拠点があるため、自社の希望エリアに柔軟に対応してもらえます。

施工管理転職ナビ

施工管理転職ナビでは求人掲載費用がかからず、入社が決定したら費用が発生する成功報酬型(※)です。

さらに、施工管理転職ナビは求職者のスキルや資格・希望などに合った求人を紹介し、企業との橋渡しをしてくれる「転職支援サービス」が用意されているため、自社の要望に合った人材を確保しやすくなります。

※成功報酬型ですが、システム利用料(原稿制作込み)として1法人につき、1年間で3万円(消費税別)が必要です。

(2)求人検索エンジンで募集する

求人検索エンジンとは、求人情報に特化した検索エンジンのことで、職種や勤務地などのキーワードを検索枠に入力するだけで簡単に求人情報を検索できます。

求人サイトはサイト内の求人情報しか確認できませんが、求人検索エンジンはインターネット上にある求人情報を検索でき、効率よく自社をアピールできることが特徴です。

◆求人検索エンジンを活用するメリット
・求人検索エンジンは無料でも活用できる(ただし有料サービスのほうが、求職者の目に留まりやすい)
・求人検索エンジンは勤務地が限定されていないため、全国各地から施工管理技士を集められる

おすすめの求人検索エンジン

Indeed(インディード)

Indeedは大規模求人検索エンジンで、2020年1月時点で月間訪問数3,460万人の求職者が利用しているため、施工管理技士をはじめ建設業界に興味のある人材に、自社の魅力を伝えられます。

Indeed内で自社のアカウントを開設し、求人情報を入力すれば設定完了となり、求人内容に問題がなければ72時間程度で求人が掲載される仕組みです。

Indeedに求人を掲載する際は契約が不要で、掲載料・登録料・採用成功報酬もすべて無料で利用できますが、より早く人材を確保したい場合や多くの人材を集めたい場合は、有料掲載を利用すると多くの求職者にアピールしやすくなります。

有料掲載は求人広告をクリックされた場合に費用が発生する「クリック課金制」で、クリック単価(1クリックあたりの費用)を調整して求人広告を表示させる仕組みです。

求人ボックス

求人ボックスはアカウントを作成して求人情報を入力すれば、最短で当日中に求人を掲載でき、無料掲載の場合は初期費用や掲載費用、成果報酬が一切かかりません。

有料オプションを利用すると、より求職者の目に留まりやすい位置に求人票を掲載できるため、効率よく施工管理技士に自社をアピールできるでしょう。

有料オプションは1日のみの利用も可能なため、採用状況に応じて求人情報の掲載期間を柔軟に選べるのも特徴といえます。

Careerjet(キャリアジェット)

Careerjetは日本国内のみならず、世界でも利用できる検索エンジンのため、外国で働きたいと考える求職者に対しても自社の魅力を伝えられます。

求職者がメールアドレスを登録すれば、求職者の希望条件に合った求人が掲載されるたびに通知が送られるため、求人を掲載しても求職者に見てもらえない状況は起こりにくいでしょう。

無料掲載はありませんが、求人情報がクリックされた場合にのみ費用が発生するクリック課金制を採用しており、自社に興味を持った求職者に対してのみ費用がかかる仕組みとなっています。

(3)人材紹介を活用する

人材紹介とは企業から求人の依頼を受けて、依頼内容にあった人材を紹介するサービスのことで、企業に合う人材のみを紹介してくれます。

人材紹介は成果報酬型の支援サービスのため、人材を確保できた場合に費用が発生する仕組みです。

企業ごとに専任の担当者が求める求職者の条件を細かく聞いてサポートしてくれるため、効率よく採用活動を行えます。

◆人材紹介を活用するメリット
・求人票の作成や面接の日程調整、勤務条件の交渉などを代行してもらえるため、採用に時間を割けない企業も取り組みやすい
・人材紹介サービスにはさまざまな種類があり、専門業界や職種に特化した「専門タイプ」を選べば、施工管理技士にアピールしやすくなる
・初期費用がかからないため、人材を確保できなかった場合のリスクが少ない

おすすめの人材紹介会社

パーソルキャリア株式会社

パーソルキャリア株式会社は中途採用を中心に、企業の採用活動を代行してくれます。

パーソルキャリア株式会社は、正社員の中途採用を中心に扱うdoda人材紹介サービスや新卒の正社員を集めるdoda新卒エージェントなど5つの人材紹介サービスを展開しており、業界や職種ごとの専任の担当者から、自社に合った人材を紹介してもらうことが可能です。

株式会社リクルートキャリア

株式会社リクルートキャリアは、初期費用無料の完全成功報酬型を採用しており、建設業界に通じたアドバイザーが人材の採用までサポートしてくれます。

候補者とアドバイザーが事前に面談して、自社との相性を確認してくれることが特徴です。

採用手法や採用ノウハウも提供してくれるため、なかなか人材が集まらない企業も、採用活動を行いやすくなるでしょう。

株式会社パソナ

自社専任のアドバイザーが自社の採用条件を聞き出し、自社に合った即戦力のある人材をパソナグループの総合力を活かして紹介してくれます。

アドバイザーが詳しく要望を聞いてくれるため、「求めていた経験やスキルを持ち合わせていない」といった求職者とのミスマッチが起こりにくいことが特徴です。

(4)派遣会社を活用する

派遣会社とは派遣会社に登録している従業員(派遣社員)を、自社に派遣してくれる会社のことです。

派遣社員は派遣会社と雇用契約を結んでおり、派遣先の企業で勤務する仕組みとなっています。

派遣会社が間に入ってくれることで施工管理技士と直接契約ではなくなるため、業務や経費をカットでしながら優秀な人材を確保することが可能です。

◆派遣会社を活用するメリット
・保険関係や給与の計算などの業務は派遣会社が行うため、派遣社員を雇用したほうが業務コストを削減できる
・派遣社員の多くは実務経験者のため、スキルや経験の高い人材を確保しやすく、即戦力となる人材を集めやすい

おすすめの派遣会社

株式会社リレーション

株式会社リレーションは商業施設や一般住宅など多彩な現場を経験した施工管理技士が所属しており、首都圏と関西エリアで派遣してもらえます。

経験の浅い施工管理技士も育成しており、20代を中心に若い世代が多く活躍していることが特徴です。

株式会社コンテック

株式会社コンテックは業務内容やスキルなどの条件に合う派遣社員を紹介してくれ、就業前に派遣社員と打ち合わせすることで、円滑に業務を進められます。

株式会社コンテックの従業員が定期的に勤務地まで巡回してくれるため、就業後に問題が発生した場合のフォローもしてもらえることが特徴です。

株式会社テクノプロ・コンストラクション

株式会社テクノプロ・コンストラクションは、個人の力を最大限引き出せるように独自の研修施設を設置しており、きめ細やかなフォローと教育体制を整えています。

施工管理技士のレベルに合わせた教育が可能で、日々進化する技術に対応できるようにサポートをしている派遣会社です。

UTコンストラクション株式会社

UTコンストラクション株式会社は、企業のニーズや業務内容に合わせて専門性の高い施工管理技士を派遣してもらえ、派遣社員の配置から業務の指示などを代行してくれるため、業務コストを削減できます。

派遣社員で雇った施工管理技士を自社の社員として迎える仕組みも導入しており、採用にかかるコストを削減しながら、実力ある施工管理技士を採用することが可能です。

コプロ

コプロはコミュニケーション力と人柄を重要視して人材を確保しているため、高いコミュニケーション力を持っている施工管理技士を見つけられます。

企業と派遣社員の要望をこまかく聞き取り、全国にいる派遣社員の中から自社に合った施工管理技士を派遣してもらえるのです。

派遣社員の要望も反映されているためにミスマッチが起きにくく、モチベーションの高い人を派遣してもらえるでしょう。

人手不足は続く?施工管理技士の採用動向

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施工管理技士の採用動向や人手不足は、どのような理由が考えられるでしょうか。

ここからは、施工管理技士の採用動向や人材不足の原因について解説します。

(1)資格の難易度が高い

施工管理技士には1級と2級があり、扱える工事現場の規模に違いがあります。

1級施工管理技士は工事現場の規模に上限がなく、2級施工管理技士は中小規模の工事現場のみ行え、業務内容も建築・躯体(くたい)・仕上げの3種類のみのため、2級よりも1級のほうが受験資格が厳しい仕組みです。

1級、2級ともに学科試験と実地試験の2段階での合格が必要なため、合格率は30%前後と低く、特に実地試験は応用力も必要とされ、学科試験よりも難易度が高い傾向があります。

試験の難易度が高いため資格が取得できず、人材不足に影響が出ていると考えられるのです。

(2)建設業界の好景気により人材不足が発生している

建設業界は、2011年の東日本大震災の復興をきっかけに好景気になっています。

2012年に発表されたアベノミクスと呼ばれる経済対策が行われたことで、都市部の再開発事業やオフィスビルをはじめとする民間の建設需要が回復していることも、追い風といえるでしょう。

しかし厳しい経営難が続いたことで建設業界を離れた人も多く、そのあとに好景気が訪れたため、深刻な人材不足となっているのです。

(3)企業間で経験者の奪い合いが発生している

建築業界全体で資格やスキルを持つ人材の需要が高く、特に鉄道や海洋、港湾などの経験者は少ないため、求職者が現れてもすぐに就職先が決まってしまう状況です。

道路やトンネル、橋梁などの比較的経験者の多い分野でも、人材以上に求人のほうが多く出回っている状態となっていることから、特に経験豊富な施工管理技士は奪い合う状況になっています。

工事の種類に関係なく、経験やスキルのある施工管理技士の採用ニーズは大変高くなっているのです。

施工管理技士の応募を増やす方法3つ

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施工管理技士の人材が不足しているからこそ、効率よく求人への応募を集める必要があります。

求人応募を集めやすくする3つの方法を確認しましょう。

(1)求人内容を工夫する

求人内容は求職者に自社の魅力を伝える手段のため、仕事内容や福利厚生などの基本情報は漏れのないように記載することが必須です。

仕事内容に関しては「どのようなやりがいを感じられるか」「どのような経験・スキルを身に付けられるか」などのエピソードを添えると、求職者にイメージを持ってもらいやすくなります。

また社風や1日の業務内容、経営方針など、働く職場の様子がわかる情報や写真、中途入社した先輩社員のインタビューなどを一緒に掲載すると、自社の魅力や雰囲気が伝わりやすくなり、「どのような人材を求めているか」が伝わりやすくなります。

(2)福利厚生・賃金を改善する

建設業界は長時間労働のイメージが定着しており、実際に週休2日以上の休みがある企業はほとんどありません。

そのため国土交通省や建設業界団体は、働き方を変えようとゼネコン(※)の役員を中心に時間外労働の自主規制を始めています(参考:国土交通省・建設業の働き方として目指していくべき方向性)。

もしかしたら自社の求人に応募が集まらないのは、条件の良い、ほかの企業に応募者が流れている可能性があるかもしれません。

ほかの企業に応募者が流れないようにするには、福利厚生や賃金を見直すことも重要で、企業間で奪い合うほどの施工管理技士だからこそ、待遇面でも魅力のある企業になることが大切です。

※ゼネコンとはゼネラルコンストラクターの略で、マンションやビル、そのほかの施設など建物を建てる会社の総称のこと

(3)新卒・未経験者の採用を検討する

新卒や未経験者を採用して現場経験を積んでもらい、施工管理技士を目指してもらう方法があります。

2級施工管理技士の実地受験資格は「大学の建築系学科を卒業後1年以上の実務経験」または「指定学科以外は卒業後1年6カ月以上の実務経験が必要 」と定められてるため、現場で経験を積みながら施工管理技士の勉強を行ってもらうのも方法のひとつです。

また、1級施工管理技士の受験は「大学の建築系学科を卒業した場合で3年以上の実務経験」または「2級施工管理技士の資格を持っていれば合格から5年以上の実務経験」が必要となっているため、時間はかかりますが、新卒や未経験者でも資格取得を目指せます。

自社で働く先輩社員のサポートや資格取得に向けての支援などを充実させておくと、新卒や未経験者でも応募しやすくなるでしょう。

まとめ

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施工管理技士は建設業界の中でも人材不足といわれているため、専門の求人媒体や求人検索エンジン、人材紹介、派遣会社を活用して効率よく自社の魅力をアピールすることが大切です。

施工管理技士の資格取得の難易度が高いことや、他社と施工管理技士の奪い合いが起こっているため、人材を確保する場合は求人内容や待遇面の見直しを行い、より施工管理技士を獲得しやすい工夫を行いましょう。

トルーを活用すれば、現在自社の採用サイトがなくてもイチから作成でき、自社の魅力を施工管理技士にアピールできます。

自社の採用サイトがあれば、自社の魅力を施工管理技士に伝えやすく、効率よく優秀な人材を確保しやすくなるでしょう。

採用サイトを運営すれば勤務地や給与などの求人情報のみならず、働く場所や社員の様子などを写真や動画で伝えることができ、他社との違いもアピールしやすくなるのです。

より効率的に自社の求める人材を確保したい場合は、1度トルーに相談してみてはいかがでしょうか。

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※この記事は、2021年6月現在の情報を元に作成しております。

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