リクルーティングコラム

新型コロナ対策で注目!テレワーク,在宅勤務,リモートワークの違い

リモートワーク テレワーク 在宅勤務の画像

新型コロナウィルス感染症 (COVID-19)の感染拡大を防ぐため、「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」という働き方が注目を集めています。

感染症や自然災害などを原因とする不測の事態により、これまでの働き方では対応できない局面が増えているからこそ、今後これらの働き方を導入・検討する企業は増加していくと予想されます。

しかし、「言葉はよく聞くけど、意味や違いがよく分からない」「導入を検討していきたいけど、結局メリット・デメリットって何なの?」と感じている方も多いのではないでしょうか。

これからますます需要が高まるであろう3つの新しい働き方について、それぞれの言葉の意味からメリット・デメリットまで分かりやすくお伝えします。

5分で簡単に読めるようまとめましたので、ぜひご覧いただければ幸いです。

今注目の働き方!「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」とは?

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「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」のそれぞれの言葉の意味や違いについて、さっそく確認していきましょう。

意外と知らない?それぞれの言葉の意味と違い

◆テレワーク 

テレワーク(telework)とは、「tele = 離れた所」と「work = 働く」を組み合わせた造語で「離れたところで働くこと」を指します。

総務省はテレワークについて、企業に勤務する社員が行う「雇用型テレワーク」個人事業者・小規模事業者等が行う「自営型テレワーク」の2種類の形態があるとしています。

企業に勤務する社員が行う「雇用型テレワーク」は、在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィスなどの施設で勤務すること、個人事業者や小規模事業者等が行う「自営型テレワーク」は、SOHO・内職副業型の勤務のことをいいます。

それぞれの働き方について、詳しくは【テレワークの意義・効果(総務省)】をご覧ください。

◆在宅勤務

在宅勤務とは「自宅で働くこと」であり、雇用型テレワークの一つのかたちです。

「在宅勤務」といっても、オフィスにまったく出社せず自宅のみで仕事をする場合もあれば、週のうち何日か出勤する場合や、必要なときのみ在宅勤務する場合など、働き方はさまざまです。

◆リモートワーク

リモートワーク(remotework)とは、「remote=遠隔・遠い」と「work=働く」を組み合わせた造語で「会社以外の場所で働くこと」を指します。

コンピュータ用語として「リモート」を使用することが多いことから、IT業界で「リモートワーク」を使うことが多いようです。

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ここまで「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」それぞれの意味をお話してきしました。

3つとも「オフィス以外で働くこと」という意味ですが、それぞれの言葉の示す働き方は少し異なります。
下記にまとめましたので、確認しておいてくださいね。

■テレワーク:「在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィスの3つの働き方の総称」
■在宅勤務:テレワークの1つで、「自宅を仕事場所として働くこと」
■リモートワーク:「働き方にかかわらず、オフィス外で働くこと」

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」の3つのメリット

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「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」の3つの言葉の意味と違いについて理解できたでしょうか?

実際に導入を検討しはじめるとき、押さえておきたいのがメリットとデメリットです。

まずは、3つのメリットについてみていきましょう。 

(1)不測の事態に、社員を危険にさらすことなく会社の業務を遂行できる

新型コロナウイルス感染症など人から人へ感染する病気や、地震などの自然災害といった不測の事態が起きた場合、従来のオフィスへ出勤する働き方では、通勤時や社内での感染・被災リスクを完全に防ぐことができません。

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」は、インターネット環境とパソコンがあればオフィスに通勤しなくても仕事ができるため、感染・災害リスクから社員や社員の家族の安全を守り、かつ会社の業務を遂行することができるのです。

(2)コスト削減できる

会社に出勤せずに仕事ができる「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」は、オフィスに社員が出勤する場合にかかるコストを削減することが可能です。

どのような働き方にするかによっても異なりますが、削減できるコストの例としては以下のものがあげられます。

《削減できるコストの例》
・移動費:通勤交通費、出張費など
・固定費:オフィススペースに関わる家賃や光熱費など
・備品代:机やイス、パソコン、キャビネットなどの備品にかかる費用
・人件費:時間外手当など
 

(3)助成制度が受けられる

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」は、人材の採用やコスト削減などのメリットがあるものの、新しく導入するとなると、仕事をスムーズに進めるためのツールやサービスの導入、通信環境の整備などのコストがかかります。

厚生労働省をはじめさまざまな市町村や団体は、積極的に導入を検討している企業に対し「助成金」や「補助金」制度を設けています。

最大で250万円の助成金を交付するものから、IT環境の整備費や制度づくりの費用など導入にかかったコストを支給するものまで、さまざまな制度があります。

まずはどのような制度があるのかを確認し、自社に合ったものを選びましょう。

どのような企業が、どのくらいの助成や補助を受けられるかは【テレワークに関する助成、補助(一般社団法人日本テレワーク協会)】を参考にしてください。

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」の2つのデメリット

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続いて、「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」を実際に導入したときに起こりうるデメリットについて確認していきましょう。

(1)コミュニケーションの少なさから、生産性が低下するリスクがある

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」は、従業員が直接見える場所で働いていないため、誰がいつ、どのような仕事をしているかわかりません。

「依頼した仕事の意図がうまく伝わっていない」「〇〇だと思っていたが、実際は違った」など、お互いのコミュニケーションが減ることにより、生産性が低下する可能性が高くなります。

生産性をあげるためには、チャットなどのツールを使い「困ってることはないか」「依頼した内容が理解できているか」など、意図の取り違いがないようにこまめに連絡をとるようにしましょう。

(2)情報漏洩のリスクがある

「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」では、自宅やカフェ、図書館や電車で移動する間など、場所を選ばず働くことができます。

どのような場所でも働けるからこそ、パソコンの紛失や盗難による情報漏洩のリスクが高くなってしまうのです。

紛失や盗難以外にも、会社の資料や管理シートなどを保存しているクラウド上のファイルなど、「誰でもログインすれば閲覧できるもの」を使用する場合は、ログインIDやパスワードが誤って社外に漏れるリスクも考えておかなければなりません。

情報が漏れるリスクを軽減するために、情報管理や社内情報の扱い方などをルール化し、自社の社員に説明するなどの対策を考えておく必要があります。

まとめ

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に終わりが見えず、さらには自然災害の危険性を常に抱えている日本社会において、「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」という働き方の需要は、今後さらに高まっていくと予想されます。

「社員が安心して働ける働き方」や、「どのような状況でも会社組織として柔軟に対応できる働き方」について考えるきっかけとなれば幸いです。

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※この記事は2020年3月の情報を元に作成しています。

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