リクルーティングコラム

採用力強化に不可欠!自社採用サイトのメリット・デメリットと必要性

自社採用サイト メリット デメリットの画像

求める人材の採用や費用をかけない採用方法として採用担当者の間で注目されている「自社採用サイト」。

自社採用サイトがいいと聞くけれど、
・メリットやデメリットは?
・なぜ自社採用サイトが必要なの?
と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

多くの採用サイトを活用した採用成功に携わってきた私たちが、自社採用サイトのメリット、デメリットから必要性まで詳しくお話しします。

この記事をよく読んで、自社の採用活動に活かしてくださいね。

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自社採用サイトとは?その3つのメリット

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まずはじめに、自社採用サイトとは何か?そのメリットについて見ていきましょう。

自社採用サイトとは「自社採用情報に特化したサイト」

自社採用サイトはリクルートサイトとも呼ばれ、「採用情報に特化したサイト」のことです。

ターゲットとなるユーザが求職者のみのため、採用に関わる情報に特化した情報の掲載が可能です。

採用情報だけでなく会社の雰囲気が伝えられる写真や動画、実際に働く1日のスケジュールなど求職者が知りたい情報を掲載することができます。

これらの情報掲載することで自社の魅力を伝えることができ、興味を持ってもらうきっかけとなったり他社と比較した時に自社を選んでもらえたりと、さまざまな効果が期待できるのです。

《メリット1》制限なく会社の情報を発信できる

企業サイト(コーポレートサイト)や求人広告は掲載できる情報や文字数に限りがあり、自社の魅力を十分に伝えることができません。

自社採用サイトは掲載内容や表現が自由なため、自社が伝えたい情報を文字や写真、動画、図などを使って求職者に伝えることが可能です。

文章だけでは伝えることのできなかった会社の雰囲気や、実際に働いている社員の様子を写真や動画などを使って掲載することで、求職者が具体的にイメージすることができるのです。

見るだけで具体的にイメージできるような情報を掲載できるため、他社との差別化にも繋がり求職者の応募意欲を高められます。

募集職種や勤務地といった基本となる採用情報以外にも、求職者が求めているとされる下記の情報を掲載するといいでしょう。

《自社採用サイトに掲載すべき情報》
・社内の雰囲気
・先輩社員のインタビュー
・1日のスケジュール
・企業の実績
・今後のビジョンなど

《メリット2》応募者の質が向上する

自社採用サイトは自社のビジョンや実際の業務内容、社内や社員の雰囲気、福利厚生など「入社したい!」「ここで働きたい!」といった入社意欲を高められるコンテンツが豊富です。

求職者が企業情報や採用情報を調べる段階から、自社の魅力やアピールポイントなどさまざまな情報を詳しく伝えることで、求職者が納得して企業に応募するようになりミスマッチを防ぐことができます。

「とりあえず受けてみよう」「自分に合わなかったら辞めればいいかな」といった応募や選考・内定辞退を少なくすることに繋がり、その結果応募者の質を高めることができるのです。

企業の情報収集以外にも、採用サイトや採用ページ内に記載されている「実際に行う仕事内容」や「先輩社員のインタビュー」などの企業の知識を得られることから、面接対策として活用できるという声もあります。

面接時に求職者から質問を受けることでお互いの認識の一致が確認でき、企業への入社意欲向上にもつながるため、自社採用サイトは応募者の質を高めることが期待できると言えるでしょう。

《メリット3》応募数の増加が見込める

一般的な求人募集の方法である求人広告や人材紹介では、求人広告や人材紹介会社内でしか自社の求人票や会社の情報を伝えることができず、また伝えられる情報にも限りがあります。

一部の限られた場所や情報しか伝えることができなければ、自社に興味を持ってもらう機会や興味を持ってもらっても他社との違いを伝えられないため応募する機会を失ってしまうのです。

自社採用サイトを作成すれば、以下のようにさまざまな方法で自社採用サイトへ誘導できます。

・GoogleやYahooなどの検索エンジンでの検索エンジンの検索結果から自社サイトへ誘導できる
・求人広告からリンクでとべるようにすることで自社サイトへ誘導できる
・SNSを使って採用サイトの情報をアップし、記載したリンクから自社サイトへ誘導できる

自社サイトに誘導することで、求人広告などで自社に興味を持った求職者に魅力をアピールできるだけでなく、自社の採用サイトからの直接応募も期待できるため応募数の増加が見込めるのです。

自社採用サイトの2つのデメリット

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自社採用サイトのメリットを理解したところで、デメリットについても知っておきましょう。

《デメリット1》作成に加え維持や更新にも費用がかかる

自社にwebデザイナーやサイトを作成できるエンジニアがいれば自社内で自社採用サイトを作成できますが、自社以外で採用サイト作成をする場合は制作会社に依頼しならずある程度の制作費用が必要です。

制作会社に依頼することで専門的な知識がなくても自社採用サイトを作成することができますが、一般的な採用サイトを作成するとなると安くても30万、高額になると100万以上の制作費用がかかります。

採用サイトは求人情報や企業情報の更新や画像の入れ替えなど、多くの情報を変更しなければならないため定期的な更新や改善が欠かせません。

更新・修正をするにも、テキスト数などに応じて数千円~数万円が必要です。

また、自社の魅力を伝えられる採用サイトにするためには、求人情報以外に求職者が知りたい情報を掲載することが重要です。

自社の雰囲気や先輩社員の声や1日の様子が伝わる写真や動画などのコンテンツを制作する必要も出てきます。

このような採用サイトを制作するには大きなコストがかかりますが、制作会社では企業側の希望に沿ったデザインやシステムを構築してくれるため安心して任せることができます。

採用予算や採用目標人数を考慮してどこの会社に採用サイトの制作を任せるのか、どのくらいのクオリティにするのかを決めましょう。

《デメリット2》採用サイト単体で効果を出すのは難しい

自社の採用サイトを閲覧するのは、自社の名前を検索エンジンで検索するような「あなたの会社に興味がある」「会社の名前を知っていて、より詳しく知りたい」と思っている求職者です。

採用サイトを作成しただけでは、応募数アップが激的に増え採用成功につながるというわけではなく、知名度があまりない会社では自社採用サイトのみの人材獲得は難しいと言えます。

そのため、多くの求職者に知ってもらう効果のある求人広告やインターネット広告などと組み合わせて応募者のアップを目指しましょう。

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自社採用サイトの必要性

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自社採用サイトに関する理解は深まりましたか?

最後に企業サイトとの違いや自社採用サイトの必要性をお伝えします。

企業サイトとの違い

企業サイトと採用サイトにはターゲットだけでなく、目的や掲載内容などさまざまな違いがあります。

下記にまとめていますので、確認してください。

《採用サイトと企業サイトの違い》

  採用サイト 企業サイト
ターゲット  求職者  取引先、顧客、株主など
目的 ・採用活動の成功
・求職者に自社の魅力を伝える
・企業全体のブランディング(企業価値を高めること)
・企業について知ってもらう
内容  企業の魅力や採用に関する情報
(例)
・具体的な事業や仕事の内容
・採用における企業の考えやメッセージ 等
 企業全体に関わる情報
(例)
・会社案内や会社の歴史
・サービス案内
・代表あいさつ
・IR情報
・お問い合わせ 等

 

求職者のほとんどが採用サイトを確認している

enジャパンの【採用成功の鍵は、企業・採用ホームページからの情報発信にあり!ゼロからはじめる「採用情報」発信術】によると、近年の転職市場で70.4%、つまり7割以上の転職希望者が「企業ホームページではなく採用サイトなどの採用に関するページを利用する」と答えています。

インターネットが普及した現代では、自社採用サイトを活用することで手軽に企業の情報を集めることができます。

採用に関する情報のみが掲載されており求職者の知りたい情報がわかりやすくまとめられているため、自社採用サイトを確認して転職活動を行う人が多いのです。

働きながら転職活動をする求職者も多く、転職活動に割ける時間が限られているため効率的に情報収集ができる自社採用サイトの必要性は高いと言えるでしょう。

様々な採用方法と組み合わせることができる

自社採用サイトはさまざまな採用方法と組み合わせることで求職者に採用サイトを見てもらえ、効果を発揮します。

自社の採用サイトだけでも採用はできますが、組み合わせることができる採用方法の例は以下です。

《自社採用サイト組み合わせることができる採用方法》
・求人広告
・人材紹介サービス
・リファラル採用やダイレクトリクルーティング

自社採用サイトとさまざまな採用方法と組み合わせれば、それぞれの採用方法では文字数の制限や画像数によって十分に伝えることができなかった自社の魅力や実際の働く様子などの具体的な情報を届けられるのです。

自社採用サイト制作の5ステップ

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自社採用サイトのメリットや必要性について解説しました。

ここからは、自社採用サイトの制作手順を5つのステップに分けて見ていきます。

《ステップ1》目的やターゲットを洗い出す

採用サイトに限らず、Webサイト制作を行う上で目的をはじめに洗い出すことで、サイト制作の方針を大まかに固めることができるのです。

新しい人材の雇用や応募数の増加など、共通して「自社求人に応募してもらう」目的が採用サイトにはあります。

自社求人に応募してもらうために「具体的にどのような人に求人を見てもらいたいか」という、採用サイトにアクセスしてもらいたいターゲットを決めることが必要です。

採用のターゲットを決めるには「どのような人材を獲得したいのか」をより具体的にイメージすることがポイントとなります。

例えば「コミュニケーション能力が高い人材」だけでは抽象的すぎるため、「自分の意見を人前で伝えられる」「初対面の人とすぐに打ち解けられる」など、具体的にどのようなコミュニケーション能力を求めているのかを明確にすると、求職者がターゲットの人物像をイメージしやすくなるでしょう。

《ステップ2》掲載する情報を決める

採用サイトの目的やターゲット像の洗い出しができたら、採用サイトの目的やターゲットに需要のある情報が何かを精査し、どのような情報を掲載するべきかを整理します。

株式会社リクルートキャリアが公表している「就職白書2020」によると、学生が就職活動の中で情報収集をする際、知りたいと思っていることは「経営方針」「勤務地」「具体的な仕事内容」「社風・企業文化」「初任給」など、幅広い情報を収集する傾向にあります。

しかし学生が知りたいと思った情報と採用サイトから得られた情報の剥離は大きく、例えば「人間関係」について知りたいと思った学生の割合が全体の約40%に対して、人間関係について情報が得られた割合が全体の約20%となっているのです。

自社が掲載したい情報だけを載せていては求職者が知りたい情報が掲載されず、応募に至りづらい採用サイトとなってしまうかもしれません。

採用サイトの目的やターゲット像をもとに求職者が求める情報は何かを調べ、求職者に需要がある自社の魅力が伝えられる情報だけを掲載することで、応募につながる採用サイトとなります。

参考:就職白書2020

《ステップ3》サイトマップを作成する

サイトマップとはWebサイト全体の構造をリスト化したもので、あらかじめ作成しておくとサイト制作を円滑に進められます。

最初から綿密なサイトマップを作ろうとすると途中で頓挫しやすいため、はじめは「トップページ」や「企業紹介」など必要最低限のページを大まかに挙げていくと、サイトマップを組みやすくなるでしょう。

ページ数が10ページ以上あるような必要以上に多い採用サイトでは、情報が分散して見づらいサイトとなってしまいます。

「すぐに応募できるよう応募ボタンを見やすい位置にする」「サイトコンテンツをメニューバーにまとめて必要なコンテンツにアクセスしやすくする」など閲覧者が迷いにくい構造にしつつ、ページ数を抑えながら1ページごとの情報量を増やすことで、情報が集約されて分かりやすいサイトに仕上げられるのです。

《ステップ4》大まかなサイトデザインを決める

採用サイトは自社の求める人材に「この会社で働きたい」と思ってもらうことが目的のため、ターゲットの心をつかむデザインにする必要があるのです。

ターゲットの心をつかむには「自社のどういったところを見せたいのか」を深く考えなくてはいけません。

求めるターゲット像が明確ならサイトのデザインや色、内容の方向性を固めやすいため、どのようなサイトデザインが適切かがイメージしやすくなります。

求職者からすると採用サイトのデザインの良し悪しよりも、欲しい情報が掲載されていることが重要です。

《ステップ5》制作会社に発注する

自社内で採用サイトを作成する場合、サイト作成に人員と時間を割く必要があります。

またWebサイト作成についてのノウハウが自社内にないと、Webサイト作成について学習するところから始めなくてはいけないため、人員や時間、Webサイト制作についてのノウハウ蓄積など、自社への負担が大きくなるのです。

採用サイトを制作する際は、採用サイトの制作会社に依頼するのがおすすめです。

Webサイト制作の豊富な経験やノウハウを持った制作会社に依頼する方が、高品質な採用サイトを作成してもらえるでしょう。

制作会社に採用サイトの制作を依頼する前に、掲載したい情報や採用ターゲットなどを明確にすると、自社の要望を制作会社に伝えやすくなります。

※詳しくは【採用サイト4つの作成方法ごとの制作費用と特徴・7ステップの作り方】をご覧ください。

自社採用サイトで集客する5つのコツ

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せっかく自社の採用サイトを作成しても、はじめのうちは思うように採用サイトへアクセスされないかもしれません。

自社の採用サイトで集客を行うにはどうすればいいか、5つのコツを紹介します。

さまざまな求人媒体と組み合わせて使う

インターネット上には「Indeed」や「リクナビNEXT」など、さまざまな求人媒体が存在します。

インターネット上の求人媒体に自社の求人情報を掲載する際に自社の採用サイトを掲載することで自社の採用サイトへ求職者を誘導でき、アクセス数アップが期待できます。

求人媒体によっては採用サイトと直接連携できるものもあるため、自社の採用サイトと連携できる求人媒体を探すことがポイントです。

SNSを活用する

「Twitter」や「Instagram」などのSNSを用いた採用活動は「ソーシャルリクルーティング」と呼ばれており、さまざまな企業が取り組んでいる採用活動です。

自分から積極的に求職者へアプローチすることも、自社に興味を持った求職者からのアクションを待つこともできるため、自社がやりやすい方法に合わせて採用活動を進められます。

SNSを経由して素早い情報発信が可能となるため、SNSユーザーからのポジティブな評価を増やすことができれば、ユーザーからの信頼の獲得と自社のブランディングを並行して実現することが期待できるでしょう。

サイト解析と改善を行う

採用サイトを運用してどれぐらい効果が出ているかを検証するために、採用サイトの解析と改善を行うことが重要なポイントです。

「Googleアナリティクス」や「AIアナリスト」などのサイト解析ツールを用いて、採用サイトの月間の訪問者数やよく見られているページを調べながら、採用サイト内のどこに改善の余地があるかを分析します。

改善点を見つけたら漠然と改善するのではなく「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」のPDCAを繰り返し行うことで、継続的かつ効率よく改善を行うことが可能です。

SEO対策を行う

SEOとは「Search Engine Optimization」の略称で、検索エンジン最適化を指す言葉です。

自社採用サイトの内容を、GoogleやMicrosoft Bingなどの検索エンジンに情報を収集されやすいように最適化する(SEO対策を行う)ことで、検索エンジンの検索結果に自社の採用サイトを反映させやすくなるため、検索エンジン経由のアクセス数の増加が期待できます。

採用サイトのキーワード選定や更新頻度などSEO対策の方法はさまざまです。

採用サイトの改善と一緒にSEO対策を行うことで、自社にとって適切なSEO対策が何かがわかり効率的に採用サイトの改善が行えるでしょう。

Web広告を出稿する

検索エンジンの検索結果画面に表示される「リスティング広告」や、TwitterやFacebookの中で表示される「SNS広告」など、自社採用サイトのWeb広告を出稿することで、Web広告経由での集客が期待できます。

Web広告は「30代、男性、関東エリアに在住」のような詳細な条件に当てはまるネットユーザーに広告を表示させることができるため、自社に興味関心がありそうなユーザーに対して直接自社情報を発信できるでしょう。

※詳しくは【ネットで求人を増やす方法5選!増えない理由とリアル求人の違い】をご覧ください。

まとめ

自社採用サイト メリット デメリットの画像

自社採用サイトは、企業サイトや求人広告では伝わらない企業の情報を伝えることができるだけでなく、他社との違いや自社の魅力をアピールできるツールです。

自社採用サイトを効果的に使うことで、自社の認知度アップや応募数のアップが見込めるといったメリットがあります。

「なかなか応募が集まらない」「応募があっても面接辞退や内定辞退が多い」ということでお悩みであれば、自社採用サイトの作成を検討してみてはいかがでしょうか。

多くの情報を求職者に伝えられ、興味を持ってもらえる採用情報に特化した「採用サイト」があれば、企業が伝えたいことを直接求職者に届けられるだけでなく、欲しい人材からの応募を集めることができます。

より効率的に、自社が欲しい人材を採用したいのであれば、Indeed対応の採用サイト作成サービスを提供するトルーに相談してみてはいかがでしょうか。

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※この記事は、2022年3月現在の情報を元に作成しております。

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