求人募集の掲載はどこがいい？無料と有料のおすすめサービス15サイトを比較
「求人を掲載したいけれど、ベストな掲載先がわからない」そう考える人事担当者は意外と多いのではないでしょうか。
大手の求人掲載サービスで短期集中で募集を行うか、無料の求人サイトで時間をかけて反響を待つかの選択も悩ましいところです。
必要なときに優れた人材を確保できるよう、無料・有料あわせて15個の求人掲載サービスの特徴やメリット・デメリットを比較してみましょう。
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【無料】求人募集を掲載できるサービス5選
自社の募集タイミングに合わせて、求人広告を無料で掲載できるサービスです。
有料サービスのようにデザイン性の高いサイトは構築できないものの、基本的な募集情報を掲載するためには十分な機能が実装されています。
掲載期間は事実上無制限ですが、掲載後の期間経過に応じて検索順位が低下する傾向があるようです。
（１）ハローワークインターネットサービス
国が運営する求人掲載サービスで、雇用保険・労働保険の適用事業所であれば、どの事業所でも利用できます。
初回利用時に限り、ハローワーク窓口での登録手続きが必要ですが、それ以降はネット上で求人票の作成や応募者管理が可能です。
https://www.hellowork.mhlw.go.jp/
メリット
求人票の作成方法や採用活動の戦略について、担当者と対面で相談できるのが大きなメリットです。
2020年1月にシステムがリニューアルされて以降、求人情報に画像を追加できるようになるなど、豊富な情報を提供できるようになりました。
デメリット
失業等給付に関連して、ハローワーク側で求職者の応募状況を確認する場面があるため、求人情報画面からのオンライン応募には対応していません。
選考結果をハローワークに報告する必要があり、応募者が多い場合には事務処理が煩雑になる点の考慮が必要でしょう。
※あわせて読みたい
・《記入例つき》無料利用OKのハローワークの求人票掲載方法と3つのメリット
（２）LINEキャリア
コミュニケーションアプリ「LINE」に含まれるサービスで、エン・ジャパンが提供する採用支援ツール「engage」を通じて求人掲載を行う仕組みです。
LINEのトーク機能と同様の使い勝手で、求職者からの注目が高まっています。
https://en-gage.net/html/pr/ad/pcsp/linecareer/001/index.html
メリット
LINEキャリアで検索した求人情報に応じて、求職者に適した求人が自動紹介されるシステムが採用されており、募集広告が求職者の目に留まる可能性が高いのが特徴です。
スカウトメールを無料で送信できるため、条件に合う人材へピンポイントでアプローチできます。
デメリット
応募者がLINE利用者に限定されるため、幅広い応募者を得るためには別の求人掲載サービスとの併用が必須です。
LINEトークと同等のレスポンスを希望する利用者層も存在することから、応募や問い合わせへの対応には他の求人掲載サービス以上の迅速さが求められます。
（３）ジモティー
地域の人同士で物の譲り合いやメンバー募集を仲介するWebサービス「ジモティー」が提供する求人情報サービスです。
地域のコミュニティを重視するユーザーが多く、地域密着型の採用戦略を考える企業には、選択肢の一つとなるでしょう。
メリット
求人検索画面では文字情報がメインで表示されるため、ビジュアルを意識せずに求人情報を手軽に作成できます。
「お気に入り」への登録人数も検索画面に反映されるため、特別なツールを使用せずに求人への反響を確認可能です。
デメリット
他の求人サイトと異なり、募集内容を掲載するフォーマットが統一されておらず、求職者に必要な情報が伝わりにくいのがデメリットです。
トップページのカテゴリーでは「正社員」「アルバイト」と表記されているため、パート勤務を希望する人からの応募が得られない可能性もあります。
（４）げんきワーク
コ公的機関や中小企業、個人事業主まで幅広い雇用主に利用されているサイトです。
在宅ワークやインターンシップの募集にも対応しています。
現時点では知名度が低めですが、求人に関連するコラムも充実しており、検索エンジンからの流入をきっかけに求人応募に至る可能性を秘めています。
https://genkiwork.com/jobs/recruiter/
メリット
トップページに表示された職種から直接求人情報を検索できるため、経験者はもちろん職種に関心がある人からの応募が期待できます。
最短5～10分で求人掲載をスタートできるため、急ぎの募集にもスムーズな対応が可能です。
デメリット
同時に6件以上の求人を掲載する際は、掲載件数と期間に応じた追加料金が発生します。
求人情報画面に「転職サポートを受ける」など人材紹介サービスへの誘導広告が比較的大きく表示されるため、求人応募に直結しない可能性がある点にも留意が必要です。
（５）求人Free
希望勤務地や職種・条件からワンクリックで求人を検索でき、検索結果がInstagramに似たような形で表示されるのが印象的です。
利用登録時には法人番号や固定電話番号の確認が必須となるため、サイトの信頼度としては高めの部類に入るでしょう。
https://www.onecoin.co.jp/free/
メリット
募集職種や条件ごとの求人数が明示されているため、求人掲載時点での他社募集動向を把握できるのが企業にとってのメリットです。
企業の特徴を「登録カテゴリー」として詳しく訴求できるため、多様な働き方へのアピールにも向いています。
デメリット
2020年11月現在の求人数が3,000件前後と少なく、求人を掲載しても応募まで長期間かかることが予想されます。
求人掲載数が1社1件に限定されているため、複数の職種や拠点での同時募集を行う際は募集広告の作成に工夫が必要です。
【有料】求人募集を掲載できるサービス6選
有料で求人広告を掲載できるサービスでは、掲載可能な期間や情報量などによってさまざまな料金プランが提供されています。
最近では、採用が確約後に掲載料金を支払う成果報酬型サービスが登場するなど、料金体系が多様化する傾向です。
エンジニアや医療介護といった業界に特化したサービスや、スカウト機能を利用できるサービスなどもあり、企業のニーズに対応した選択肢が豊富です。
（１）マイナビ転職
2019年11月末時点での会員数は570万人、転職サイトの満足度No.1にも選ばれている転職サイトです。
朝日新聞求人欄への掲載オプションも提供されており、オンライン・オフライン両面での採用活動を展開できます。
主な料金プラン（税抜き）
6,900文字程度の原稿と写真3点の掲載（MT-C）で、4週間35万円
朝日新聞求人欄への掲載オプションありの場合は、6週間105万円
メリット
全国版サイトとは別に、都道府県別・エリア別のサイトが用意されているため、地元で就職したい人やUターン・Iターン転職者の募集に適しています。
女性向け・エンジニア向けの特集が多数組まれており、求職者への訴求力も高いのも特徴です。
デメリット
バナー広告やメール広告など求人の露出度を高めるオプションが豊富な反面、オプションを組み合わせによっては費用が高額になりがちです。
人材紹介会社の紹介手数料（年収の20％～30％が相場）に匹敵するケースも散見されるため、採用の費用対効果を十分見極める必要があります。
（２）リクナビNEXT
2018年12月末時点での登録会員数は870万人、国内最大級の転職サイトです。
登録会員の職歴や検索履歴に応じて求人情報をピックアップするシステムを導入し、企業のニーズに合った人材に出会える可能性を高めています。
主な料金プラン（税抜き）
1,100文字程度の原稿と写真3点の掲載（N2ロング全国版）で、4週間35万円
メリット
求人情報の掲載前でも「求職者情報を自由に検索」から最新の求職者概要を確認できるため、最新の転職動向を踏まえて利用可否を判断できます。
特定のエリアに限定して募集を行う場合は、勤務地エリア限定プランを利用すると掲載料金が安上がりです。
デメリット
掲載可能な情報量が他の求人掲載サービスと比べて少ないため、求職者へ多くの情報を伝えたい場合に掲載料が高額となりがちです。
選択したプラン内でも平日は毎日1回表示順が変わるほか、掲載から2週目以降は掲載順位が下がるので、募集期間が長期化するほど求人情報が求職者の目に触れにくくなる可能性もあります。
（３）エン転職
2020年5月末時点での登録会員数は836万人、2017年から3年連続で「使いやすさNo.1」と評価されている転職サイトです。
料金プランにかかわらず掲載可能な情報量が一定で、スカウトメールの配信数や表示順の差によって料金が変わります。
https://employment.en-japan.com/
主な料金プラン（税抜き）
1,600文字程度の原稿と写真の掲載（C企画、全国・関東版）で、4週間28万円
メリット
選択したプランにかかわらず、新着情報が検索結果の1ページ目に表示されるため、短期間で採用活動を展開したい企業には有利です。
担当者による取材を経て求人原稿が作成され、企業や募集部署のありのままの雰囲気を伝えられます。
デメリット
掲載可能な文字数が1,600文字程度に指定されているため、企業の情報をより多く伝えたい場合には企業公式サイトなどで補う必要があります。
35歳未満の登録者が約7割を占めるため、管理職の採用には弱い印象です。
（４）Type
2019年11月末時点での登録会員数は312万人、首都圏での募集求人が90％以上を占める転職サイトです。
企業の採用条件と登録会員の情報・サイト利用状況をAIでマッチングし、精度が高い採用情報をダイレクトに届けるシステムを採用しています。
主な料金プラン（税抜き）
3,650文字程度の原稿と写真1枚の掲載（type-D）で、4週間35万円
2種類の求人広告を同一料金で掲載可能
メリット
エンジニアや専門職の登録者が半数以上で、技術系の職種の採用に強いのが特徴です。
オプション料金はかかりますが、面接調整をはじめとする採用業務代行サービス「おまかせダイレクトリクルーティングプラン」を利用して、採用成功率の向上も期待できます。
デメリット
首都圏の求人が大半なので、それ以外の地域で採用活動を行う場合は応募数の獲得が難しいのが現状です。
申込みから掲載まで最短8営業日かかるため、急募案件などスピード感が要求される場面よりも慎重に採用活動を行いたい企業に向いているといえます。
（５）Green
2019年7月末時点での登録会員数は60万人、IT・Web技術者の経験者採用に強みを持つ転職サイトです。掲載開始時の初期費用が必要ですが、登録完了後は掲載求人数・掲載期間とも無期限で採用活動を展開できます。
主な料金プラン（税抜き）
成果報酬制（採用者1名あたり30万円～90万円、都道府県ごとに4パターンの料金設定）
記事作成オプションの有無等に応じて、別途45万円～120万円の初期費用が必要。
メリット
募集条件に合う人材への一括アプローチを無制限に行えるため、マッチング率が高いのがメリットです。
個別スカウトメールも毎月200通まで送信でき、ダイレクトリクルーティングに力を入れたい企業に適しています。
デメリット
求人情報の作成は初期費用に含まれていますが、掲載開始後の内容編集は自社で行う必要があります。
編集内容によっては求人の効果が薄れるリスクが伴う点に注意が必要です。
なお、オプション料金を支払えばGreen側でのサポートを受けられます。
（６）FINDJOB!
20年以上の運営実績を持つ、IT・Web業界に特化した転職サイトです。
2020年9月からサイトがリニューアルされ、メールやチャット等で応募者とのやりとりを開始した時点で料金が発生する「マッチング課金制度」に変更されました。
主な料金プラン（税抜き）
使い放題プランは、月10万円（マッチング回数無制限）
従量課金プランは、月の基本使用料1万円＋マッチング回数×1万円
メリット
選考終了後に応募者からフィードバックを受け取れるため、転職希望者の動向に合わせて採用戦略を変更しやすいのが特徴です。
面接で会ってみたいメンバーを求職者から指定できるシステムも導入されており、人材との相性を重視する採用に適しています。
デメリット
求人広告の作成サポートが提供されていないため、掲載原稿は自社で作成する必要があります。
面接メンバーの指定など求職者の希望が強く反映される場面があるため、面接時に協調性を慎重に見極めるなど慎重な対応が求められるでしょう。
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求人情報検索サービス4選
無料で求人情報を掲載できるだけでなく、サービス提供会社の基準で他の求人サイトや派遣会社・人材紹介会社の求人情報を集約するサービスです。
求人を直接掲載する場合には、1クリックごとに単価を設定する「クリック型課金」オプションが提供されており、予算や募集期間に応じて掲載順位を高める対応も可能です。
求人情報検索サービスとは？
求人情報検索サービスとは、各種求人サイトの募集広告を集約して掲載するサービスで、求人広告に特化した検索エンジンとしても位置づけられています。
サービスに登録した求人広告の内容は、サービスサイトの検索結果だけでなく、GoogleやYahoo!JAPANの検索結果にも反映されます。
そのため、企業にとっては求人広告の露出度が高まり、求職者にとっても効率よく求人情報を収集できることがメリットです。
（１）Indeed
日本国内だけでも月間アクセス数は2,000万件以上といわれている、世界最大の求人検索エンジンです。
職種や企業名による給与検索機能や、掲載歴のある企業の口コミなど付帯コンテンツも充実しています。
クリック課金メニュー
設定した日額・月額に応じてクリック単価を自動設定
クリック単価（15円～1,000円）と上限単価の手動設定も可能
メリット
応募者管理画面を標準で利用でき、面接日時の管理や連絡履歴の確認が簡単に行えます。
無料で作成できる企業情報ページでは、企業の雰囲気やビジョンなどを画像付きで公開可能なのも魅力です。
デメリット
クローリングにより求人情報を自動掲載させたい場合は、Indeedのルールに沿った自社求人サイトの作成が必要となります。
掲載順位対策と一緒に代理店へ依頼する場合は、クリック課金とは別に費用がかかるため、最終的な採用コストが高額になるケースもあるようです。
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・Indeedに求人掲載しよう！知っておくべき特徴と社内運用のポイント
（２）Google しごと検索
Web上の求人情報をGoogleの検索画面の求人枠に反映させるサービスです。「人事 求人」というように、職種や企業名などのキーワードに「求人」と加えて検索するだけで、アクセスした地域での求人情報を参照できます。
https://developers.google.com/search/docs/data-types/job-posting
クリック課金メニュー
設定なし
メリット
自社の求人サイトに「構造化データ」を埋め込んだ数日後にはGoogleの検索結果に反映されるため、契約手続きや料金支払いは発生しません。
掲載順位を高める有料オプションの提供がないため、求人への注目度が予算に左右されない点で公平だという声もあります。
デメリット
Googleしごと検索へ直接投稿する機能がないため、求人サイトの利用や自社求人ページの作成が必須です。
応募者の管理機能や広告パフォーマンス分析機能も搭載されておらず、採用活動の管理がしにくい場面もあるでしょう。
（３）スタンバイ
Yahoo!JAPANの求人検索画面と連動して、Web上の求人情報を表示させるサービスです。
無料の求人ページ作成にも対応しています。
なお、2020年12月1日からはYahoo!しごと検索との情報連携が終了し、企業情報や各種トピックは「Yahoo!しごとカタログ」に移行されます。
クリック課金メニュー
1クリック20円から自在に単価設定が可能
パソコン・スマホのデバイスごとに単価設定も可能
メリット
企業の条件に合う人材を検索し、無料でスカウト送信が可能です。
応募のやり取りをチャットで行う機能も提供されており、手軽さとスピード感を両立して採用活動を展開できます。
デメリット
Yahoo!JAPANでの検索ユーザーがGoogleと比べると少ないため、求人情報が求職者の目に触れるチャンスも少ないのが現状です。
一方、2020年12月からはYahoo!JAPANで登録した求人希望条件に基づくメール配信が開始されるため、入手できる求人情報の量に変化が予想されます。
（４）求人ボックス
日本最大級の新着求人数といわれる求人情報検索サービスで、価格.comやtripadvisorなどの比較サイトで培われた技術を検索スピードなどに反映されています。「急上昇検索求人キーワード」を確認し、最新の求人動向を把握した上で採用活動を展開できます。
クリック課金メニュー
シンプルプランでは、設定した日額に応じてクリック単価を自動設定
アドバンスプランでは、クリック単価（25円～1,000円）の固定設定や日・月・期間で定めた上限予算内での自動運用も可能
メリット
求人票作成機能では、給与や勤務時間といった必須項目に加え自由項目も用意されているため、情報掲載の自由度が高いのが特徴です。
応募があった際のメール通知機能もあり、管理画面を確認した上で求職者に迅速な対応が行えます。
デメリット
企業ロゴ以外の画像が掲載できないため、求人情報のインパクトに欠けるのがデメリットといえます。
2020年12月からはクリック課金制度がリニューアルされるため、採用予算の高額化も懸念材料となるでしょう。
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まとめ
今回紹介した15個のサービス以外にも、求人情報を掲載できるサービスは有料・無料とも多数提供されています。
採用成功のためには、サービスごとの特徴を理解した上で自社の採用条件に合ったサービスを選定することが重要です。
採用活動を効率的かつ戦略的に推進するには、 |
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☑︎ 結局どのサービスが自社に合っているのか判断に困る… |
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そんな課題をお持ちの方は、「採用マーケティング」に取り組むことをオススメします！ |
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